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健康ワンポイントアドバイス
なぜ飲食店も禁煙に?
 多くの先進国では、受動喫煙から従業員の健康を守るため、飲食店は全面禁煙です。日本でも禁煙を掲示している店もありますが、喫煙する上司に喫煙店に誘われてしまえば断りにくいため実効性はなく、またその店舗の従業員の健康被害を防ぐことはできません。
 国際がん研究機関が調べた関連する86の論文では、たとえバーやパブを禁煙にしても経営への悪影響は認められず、逆に客足が伸びたというデータも多数あります。日本も批准しているたばこ規制枠組条約には「飲食店等を含む屋内施設を完全禁煙化することによる受動喫煙の防止」が規定され、日本は一層取り組みを加速させる必要があります。
 IOC(国際オリンピック委員会)はWHO(世界保健機関)と共同で「たばこのない五輪」を方針としており、選手や海外からの観客が訪れる可能性のある飲食店での喫煙は、その精神に反します。最近のオリンピック開催都市を見てみると飲食店全面禁煙です。
 また、加熱式たばこは例外かというと、有害成分が9割減ったというデータを疑問視する意見もあります。たとえ9割減っていても有害なことには変わりありません。がんなどになる長期の影響は数十年経たないと現れてこないので、発売されたばかりの加熱式たばこでは、まだ発生率が分からないというだけなのです。アスベストのように後から健康被害が証明され、多数の被害者を生んだものは今までもたくさんあります。加熱式たばこもすでに紙巻きたばこ同様の有害成分が検出されているので、絶対に大丈夫ではないのです。
2018年5月1日発行 第1873号